投資企業の「現在」を知り
「未来」を予想しよう

現在の株価は過去安値(450円付近)に近い水準（直近523円）であり、下記2点から上昇する可能性が高いと考える。
①半年以内に景気回復期待や経済対策で上昇する想定→ Go To Eat で900円まで9月〜10月に上昇したのでその水準まで上昇する可能性
②3Q決算で良い業績が出る可能性

ただし、下落リスクは会社計画の未達：通期の会社計画は売上178億円（▲42%）OP▲92億円（赤字転落）だが2Q時点で売上58億　OP▲49億→売上かなりハードル高い？
また、2017年以降は通期ベースで減収減益なので、長期的には下落トレンドである点に注意が必要。

中国進出が上手くいけば株価は上昇すると見ています。

ここ数年一時期の勢いを失い、利益も低迷しています。しかし売上はそこまで低迷していない点と、時価総額に対して潤沢なキャッシュがあるので復活する余力は十分にあると思うのです。

コロナショックに対しても固定費の削減がスムーズにできている様子です。また今期はゲームコンテンツが中国に進出するため、業績アップが期待されています。

同社は今期末の業績予想を開示していませんが、株価は業績回復を見越した買いが入っているかもしれません。

盤石な財務とヒットコンテンツが出れば急激な業績アップと株価上昇が期待できる銘柄としてじっくりホールドするのも有意義ではないでしょうか。

株価は１年後、高値に戻っていると推測しています。

2019年は同社に出店していたアパレルブランドが離脱する「ZOZO離れ」が問題になりました。しかしアパレルブランドが単独でECでの販路を広げられないと思います。またコロナ禍でECの需要が急増したこともZOZOの魅力を高めています。

さらに昨年Yahoo!（現：Zホールディングス）の傘下に入ったためネット通販での相乗効果は十分見込めます。それから良い意味で前沢氏の影響が少なくなったこともアパレルブランドには好感が持たれているのではないでしょうか。業績面から見ても、同社の顧客数はいまだに増え続けています。

株価の方はウィズコロナ株の過熱感がありましたが、少し落ち着いているように見えます。またバリュエーションとしても最高益更新を織り込んだ株価になっていると考えています。

ただ中長期的には業績を伸ばす余地があるため1年後はさらに株価を上げているのではないでしょうか。

外食自粛が続けば株価は低調になると推測しています。

同社が2本目の柱として成長した食べログがコロナ禍で大打撃を受けました。
ネット予約が急成長しているようですが、外食産業自体は不透明感が拭えないので、食べログの収益を十分に回復できないと思われます。

株価の方はコロナショック直前よりも高い水準まで戻っています。しかしこれは同社が目標とするROE40%を目安にしているように思えます。そして現在の外食自粛が続けば高いROEを維持できるかは疑問が残ります。

ただこれも新型コロナの感染が拡大している状況が収まれば業績が回復すると見込まれます。

したがって今から投資をするならば
・長期的には新型コロナが収束し同社はさらに成長する
・短期的には感染状況で株価が揺さぶられる
という仮説で取り組まれてみてはいかがでしょうか。

同社の株価は中長期的に10％前後上昇すると考えます。

同社は創業以来17期連続で売上高と経常利益が伸びており、増収増益は当たり前として評価されています。ポイントは、前期比での伸び率です。

21年第2四半期の売上高は前期比1.5%、経常利益は6.5%の増加であり、これまでの成長速度と比較するとかなり緩やかであったと判断できます。

主な原因としては、新型コロナウィルスによってキャリア事業や介護事業の受注が停滞してしまったことが挙げられます。

足下ではコロナウィルスは再拡大しており、同社は決算資料でも「想定より回復に時間を要している」としています。成長は一層緩やかになるか、もしくは創業以来の減収・減益になる可能性も十分あります。

とは言え、事業分野としては介護分野という今後も大きな需要が見込める分野であるため、コロナウィルスの影響が落ち着き次第、再度同社の引き合いは強まるでしょう。

中長期的に、同社の株価は10%前後上昇すると考えています。

同社の株価は短中期的に15%前後下落すると考えています。

旅行需要と密接に関わっている同社のサービスは、新型コロナウィルスの影響を大きく受け、売上高、営業利益は共に前年同期比で大きく減少しています。売上高と営業利益は前期比から見ると回復基調にありますが、これは偏にGoToトラベルという特殊要因があったからです。

足下ではコロナウィルスの再拡大によってGoToトラベルは中止となるなど、旅行需要の回復はまだまだ見通すことはできない状況です。

同社は旅行事業以外に収益が期待できる事業を持ち合わせていないため、旅行需要が落ち込んでいる限りは、株価は低調に推移していくと考えています。